ドローン市場において、世界一のシェアを誇る中国。既にドローンをお持ちの方も、中国の会社で作られたものを使っているという方が多いのではないでしょうか？しかし、我々は失礼ながら「中国製」と聞くと疑心暗鬼になってしまうところがあるのも事実です。さて今回は、耐久性やセキュリティなど、実際のところ大丈夫なの？という部分も含めて、中国製ドローンについてご紹介していきます。
１．ドローンメーカーについて
まず知っておきたいのは、ドローンメーカーについてです。主要メーカーと言われる企業以外にも、ドローンの開発や製造に関わっている企業は無数にあります。今回は、国内と海外の主要メーカーを中心に社名と特徴を軽くご紹介していきます。
１－１．国内のドローンメーカー
- GFORCE
幅広いモデルを取り扱っているメーカーです。
- HITEC
自社製品の他に、中国製ドローンの輸入販売を行っています。
- enRoute
農業用ドローンの開発・製造を主に行っていて、業界でのシェアがNo.1のメーカーです。
- PRODRONE
産業用ドローンの開発・製造で有名なメーカーです。キヤノンマーケティングジャパンと共同で、災害対策用ドローンを開発しています。
- ヤマハ発電機
我らがヤマハです。農業用ドローンで、主に農薬散布用の機体を開発・製造しています。
- ACSL（自律制御システム研究所）
楽天と共同で開発した「天空」というドローンが有名です。完全自律飛行型のドローンの開発に長けています。
- TEAD
業務用マルチコプターを主として開発・製造しており、様々な分野で使われています。
- AMUSE ONESELF
折り畳み式や長時間飛行型などの付加価値のついたドローンが多いです。
国内でドローンを手掛ける企業はまだまだたくさんありますが、有名どころというのは上記でご案内したメーカーであると言っても良いでしょう。
１－２．海外のドローンメーカー
- DJI（中国）
空撮用ドローンで有名なメーカーです。ドローンの世界シェア率７０％と言われていて、ここのドローンなら、まず間違いないでしょう。
- Parrot（フランス）
空撮用ドローンの他に、トイドローンを手掛けています。こちらも、ドローンユーザーから根強い人気を集めています。
- Autel Robotics（米国）
世界最小クラスの8K/6K動画撮影が可能なドローン「EVO II」シリーズを世に送り出すなど、最先端の空撮技術の提供を目指していると言えます。
- skydio（米国）
日本では、ドコモの100%子会社である株式会社NTTドコモ・ベンチャーズに出資を受けているメーカー。
主に自律飛行技術を用いたドローンを日本法人市場に提供しています。
- HolyStone（中国）
ここのドローンはコスパがいい！ということで評判となっています。また、アフターフォローも充実しています。
- Potensic（中国）
Amazonなどで気軽に購入できるメーカーとなっています。有名な機体として、ＳＰ６５０・ＳＰ３５０というものがあります。
- SNAPTAIN（中国）
Potenisic同様、Amazonなどで気軽に買えるドローンメーカーです。有名な機体としては、A30Ｗ・A20W・D10・T25
- Ryze Tech（中国）
DJIと共同で開発した「Tello」というトイドローンが大人気のメーカーです。
- ROBOSEA（中国）
水中用ドローンを得意とするメーカーです。
- PowerVision（中国）
先ほど同様、水中用ドローンを得意とする会社です。
以下、社名だけご紹介しておきます。
アメリカ・・・3D Robotics、SquadoroneSystem
中国・・・HUBSAN、Walkera Syma、Nine Eagles
こうしてみると、本当に中国の会社が多いことがわかりますよね。意図的に中国の会社を列挙しているわけではなく、有名どころを挙げるとこのようになります。
なぜ、このようにドローンは中国が強いのでしょうか？
２．中国でドローン産業が盛んな理由
わたしたちのイメージが既に時代遅れとなっていますが、中国製品にあまりいいイメージがない方も多いのではないでしょうか？しかし現在となっては、ドローンの全世界シェア7割を誇るDJIという会社の本社が中国にあるような状況です。DJIに限らず、ドローンの販売シェアを国別に見た時に、中国は8割近い数字を占めていることが明らかになっています。これは、世界一のシェア率です。つまり、中国製ドローンは性能も品質も良いということになりますね。
そもそもドローン市場は、つい最近まで目も向けられないような小さな市場だったのです。それを大きく開拓したのが、DJIの「Phantom」シリーズでした。これが販売され始めたのが2011年のことです。いち早く、ドローン市場に目を付けたDJIによって、中国国内でのドローン開発競争が起きたというわけですね。
実は、中国はドローンだけでなく、ドローンを含めたロボット産業で急成長しているという背景があります。技術の開発にかなり人材とお金を投入しているということがわかりますね。一昔前は、日本製の電化製品の中身を使って箱だけ変えて販売しているなんて話も聞きましたが、そんな時代は既に終わりました。ロボット産業においては中国が間違いなく世界でトップクラスと言えるでしょう。
３．中国製ドローンを排除したい？日本とアメリカの動きとは
さて、そんな中ですが、日本やアメリカでは中国製のドローンを排除するような動きも見られます。一体どういうことなのでしょうか。
３－１．日本のドローン事情
一体何が起こっているかと言いますと、実は2021年度から政府が購入するドローンにおいて、セキュリティを強化するという方針を発表したのです。ここで強調しておきたいのは、「政府が購入するドローン」というところです。一般人のドローン購入には関係ありません。なぜ、このような施策を打ち出したかというと、海外からのサイバー攻撃やテロ攻撃の可能性を考えているためです。つまり、中国製に限らず海外製のドローンによる、攻撃の可能性を排除するための方針ということです。
この施策によって、何が行われるのかと言いますと、まずは政府機関で使うドローンを購入する際には内閣官房に計画書を提出して、審査を受けることが義務化されます。政府機関でドローンを使う、というのはなかなか一般人には想像しにくいかもしれませんが、お役所ではなく関係機関だと思ってもらえると良いかと思います。例えばインフラの整備や犯罪捜査、人命の救助や安全保障に関わるものなどは、特にサイバー攻撃やテロ攻撃の対象になりやすいため、セキュリティを強化する必要があります。また、関係機関が購入するドローンに限らず、先ほど挙げた業務を外部の民間企業などに委託する場合も、その企業が使用するドローンは国内製のものである必要が出てきます。
こうした施策によって、既に購入している海外製のドローンを全て国内製に置き換え、セキュリティを強化することが始められています。これによって、国内製ドローンの普及を支援する動きも見られていて、国内製ドローンの開発を後押しするような姿勢も見られます。
セキュリティ面の心配から国内産ドローンを積極的に使っていこう！というのが、政府の方針なのですね。
３－２．アメリカのドローン事情
今度はアメリカです。アメリカでは既に、組織内で保有している海外製ドローンの使用を停止しています。これは、2019年10月から始まっていて、現在も続いています。おわかりかと思いますが、アメリカで既に保有している海外製ドローンというのも、結局はほとんど中国製ということです。これは政治的な事情になりますが、アメリカは中国によるサイバー攻撃やテロ攻撃をかなり危険視していて、これに対する施策を打ち出すために、まずは保有機すべての利用を停止しているのです。これに対して、中国の企業であるDJIは失望を表明したのだとか。これも最近の話ですね。
お国の事情として、簡単に海外製の製品を使えない時代がやってきたのかもしれません。アメリカのドローン開発・製造会社もこれを機会に頑張って欲しいですね。
４．まとめ
３の部分を読むと、本当に中国製のドローンは大丈夫なの？という気持ちになってしまいますが、これだけのシェアを誇るということは、性能と品質に関してはまず問題ないということが言えるでしょう。ドローンスクールでも、保有している機体は基本的に中国製であることが多いです。中国製であるからと言って、穿った見方をしてしまうのはこれまでの歴史があるので、仕方のないことですが、殊にドローンについては、違った見方をしなければならない時代かもしれません。旭ドローンスクールでは、練習機としてDJIの「F450」という機体を使っています。無料体験会では、この機体を実際に操作することができますので、まずは触ってみてその性能を実感されてはいかがでしょう？
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