昨今、災害現場におけるドローン活用に注目が集まっています。ドローンに関する資格を取得する人も増えつつあります。この記事では、災害時におけるドローンの活用シーンやメリット・課題について解説します。
災害時のドローン資格「ドローン減災士資格」や、物流用ドローン「DJI Flycart 30」のオペレーター資格についても紹介しているので、参考にしてください。
無人航空機ことドローンは世の中を大きく変える力があると考えられており、ドローンを活用した物流などの変革は空の産業革命と呼ばれています。
本記事ではドローンの国家資格や既存の民間資格について詳しく解説していきます。ぜひ最後までご覧ください。
目次
1.災害時におけるドローンの活用
災害時におけるドローンの活用方法は、さまざまです。ここでは、4つの活用シーンについて解説します。
要救助者の捜索
要救助者の捜索は、災害時におけるドローンの役割といえます。災害時にドローンを活用すれば、広域にわたって要救助者を探せます。ドローンは、ヘリコプターと比較して稼働音が小さく、救助を求める要救助者の声をかき消しにくいため、要救助者を捜索する際に有効です。
また、ドローンに加えて、赤外線カメラやサーモシステムも活用すると、肉眼での発見が難しい要救助者の捜索もできます。
物資の運搬
物資の運搬は、災害時におけるドローンが果たす役割の1つです。災害で津波や洪水などが起こっている場合、ヘリコプターの着陸が難しく、物資を届けられない可能性があります。しかし、ドローンがあれば、医療品や薬、食料などを運搬することが可能です。また、日用品や衛生用品など軽量な物資であれば、まとめて運搬できるため、大きな助けなるでしょう。
被害状況の調査
被害状況の調査も、災害時におけるドローンの役割といえます。被災地の被害状況の把握をはじめ、ハザードマップの作成も可能です。災害現場の上空をドローンを用いて撮影することで、リアルタイムの被害の状況を把握できます。また、赤外線カメラを搭載したドローンを活用すれば、人の体温を検知して被災者を素早く発見できるでしょう。
救助活動
ドローンを活用することで、要救助者の救助も可能です。例えば、火災現場で水を撒いて消火活動をしたり、水害現場で残された要救助者のもとへ浮き輪を運んだりできます。特に水害現場での救助は、二次災害が発生するリスクが高いため、ドローンの活用が不可欠です。ドローンは極度に危険な状況でも救助活動ができるため、今後ますます活用されるでしょう。
2.災害時におけるドローン活用のメリット
災害時におけるドローン活用のメリットは、主に3つあります。ここでは、3つのメリットについて解説します。
広範囲にわたって現地の状況を確認できる
広範囲にわたって現地の状況を把握できる点は、ドローン活用のメリットです。従来は、ヘリコプターが使用されてきましたが、小回りが利きにくいため、受信機材の準備に手間がかかっていました。しかし、ドローンを活用すれば、災害現場の状況を近くで確認できます。細かく状況を把握できるため、災害現場に入る方法や注意点などを見出せるでしょう。
迅速に出動できる
迅速に出動できる点も、ドローンのメリットといえます。ヘリコプターで離着陸する際には、広い土地が必要とされてきました。しかし、ドローンの場合、少ないスペースで離着陸できるため、場所や時間帯の制限を受けずに出動できます。また、ドローンは機体が小さいため、風圧の影響を受けることもほぼありません。
二次災害のリスクを低減できる
ドローンを活用すると、災害時に起こる二次災害のリスクを抑えられます。ドローンが救援者の代わりに危険な作業を担うことで、救援者が二次災害に巻き込まれにくくなります。さらに、小型のドローンの場合、屋外のみならず、屋内やタンク、配管などのなかも飛行できるため、人が入りにくい箇所の安全性も確認できます。
3.災害時におけるドローン活用の課題
災害時におけるドローン活用の課題は、主に3つあります。ここでは、3つの課題について解説します。
天候に影響されやすい
天候に左右されやすい点は、ドローン活用の課題です。大雨や雷がひどい場合、天候が落ち着くまでドローンの使用はできません。また、寒冷によってバッテリーが劣化し、活動時間が短縮するため、雪山や豪雨被害などで気温が低い場所でも活用しにくいでしょう。
長時間の飛行はできない
長時間の飛行はできない点も、ドローンを活用する際の課題です。一般的なドローンは、飛行できる時間が比較的短いとされており、荷物を運搬することでさらに短くなります。荷物を運搬すると機体が重くなり、多くの電力を消費するためです。ただし、近年では、飛行時間が長いドローンも開発されてきています。
運用者の育成が必須
災害時にドローンを活用する場合、ドローン運用者の育成が重要になります。災害時に迅速に情報収集するためには、ドローンの操縦スキルの習得が必要です。要救助者の捜索や救助活動の際には、ドローンの接触や墜落を防がなければいけません。不測の状況に冷静に対応できるように、運用者の育成を徹底しましょう。
4.災害時のドローンの活用事例
災害時のドローンの活用事例を2つピックアップし、紹介します。
活用事例1｜熊本地震
2016年に起きた熊本地震では、ドローンの活躍に注目が集まりました。ドローンの空撮映像を用いた目的地へのルート確認や、熊本城や神社仏閣の被災状況確認に使われました。
前年に航空法が改正されたこともあって、国内初の本格的なドローンによる災害活動事例となったようです。ただし、航空法が改正されて程なく地震発生したため、完璧な形で活用することは難しかったといわれています。
活用事例2｜九州北部豪雨
九州北部豪雨では、被災地の空撮にドローンが使われ、リアルタイムで情報が更新されていました。立ち入り禁止区域にドローンを飛ばし、撮影した映像から交通規制や避難場所の状況をインターネット上で共有しました。これらの情報は、政府や自治体の対応にも活用され、行方不明者の捜索にも貢献したといわれています。
5.災害時のドローン資格「ドローン減災士資格」
ドローン減災士資格は、一般社団法人ドローン減災士協会によって作られた資格です。災害に関する幅広い知識をはじめ、防災、減災活動に必要な知識を得ていることを証明します。ドローン減災士資格は、ドローンの操縦免許を取得し、災害時の対応・実技を経てから、取得できます。
6.物流用ドローン「DJI Flycart 30」のオペレーター資格もおすすめ
災害時にドローンを活用する場合、物流用ドローン「DJI Flycart 30」のオペレーター資格もおすすめです。DJI Flycart 30は、30~40kgまで搭載できる自動航行、ウインチシステム搭載の物流用ドローンのことです。「DJI Flycart 30」のオペレーター資格は、災害時の物資運搬に役立ちます。
7.資格を取得するならスクール受講がおすすめ
「ドローン減災士資格」や「DJI Flycart 30」のオペレーター資格を取得するためには、まずはスクールでドローン操縦の基礎を身につけることをおすすめします。
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旭テクノロジーのドローンスクールでは、ドローンの操縦が体験できる無料体験会を実施しています。スクールを受講すれば、操縦技術だけでなく、実際にどのようにビジネスで活用するのかまで学ぶことが可能です。
8.まとめ
昨今、災害時でドローンを活用するために、ドローンに関する資格を取得する人が増えています。資格を取得する際には、ドローンの操縦や活用方法などを学べるスクールを受講することをおすすめします。
株式会社旭テクノロジーは、ドローンの国家資格の認定登録講習機関です。ドローンの免許が取得できるスクールでは、7年で2,000人以上の卒業生を輩出しています。災害時に活用できるドローン資格の取得を検討している人は、ぜひお申し込みください。
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