ドローンのお仕事～災害調査・救助～

様々な分野での導入が進むドローンですが、今回は人命にも関わる災害調査や人命救助といった分野についてご紹介します。

最近の西日本での豪雨や地震など、日本国内では地理的観点からも大規模な災害が発生しやすく、また発生のタイミングを予測することはまだまだ困難な状況となっています。

そのため、災害時には、より迅速に対応するための対策が求められており、現在、自治体や消防署、警察署などが中心となり、ドローン導入への取り組みが行われてきているのが現状です。

■ドローンの災害時での活用方法

大規模災害が発生した場合では、一刻も早く被災者の探索・救助が求められます。

そこで、従来ではヘリコプターを使ったレスキュー活動が行われていましたが、ヘリでは飛行までの時間とコストの両面で多大な労力が発生していました。

そこで、ドローンを導入することで、災害時における準備にかかる時間と費用を大幅にカットすることが可能になります。

災害時でのドローンの活用方法には主に２通りの方法があります。

・災害調査

ドローンのメリットは、瞬時に飛行させ、ドローンに搭載されたカメラから映像を撮影することができる点です。

そのため、一刻を争うような災害現場では、すぐにドローンを飛行させ、被害状況や危険箇所などの確認をすることができます。

また、赤外線カメラなどを利用することで、火災現場での温度変化を確認して火災状況を把握したり、土砂災害や地震などにより孤立した地域に飛行させることで、被災者の数などを把握することも可能になります。

その他にも「スピーディに調査ができる」「作業員の安全性が向上する」など、ドローンによる災害調査によるメリットは数多く存在しています。

・遭難救助、レスキュー

もう一つは災害時における人命救助などを目的とした「レスキュー（遭難救助）」に分けられます。

ただし、ドローンは雨風に弱く、また運搬能力が低いため、現段階でのレスキュー活動におけるドローンの役割は「補助」として利用されることが多くなっています。

今後、ドローンの開発が進んでいけば、物資の運搬、避難指示、救命胴衣の投げ入れなど、レスキューにおけるドローンの役割が一気に広がる可能性を持っていると言えます。

■今後導入が期待されるドローンの活用方法

・物資の運搬

参照：http://www.dailymail.co.uk/sciencetech/article-5115609/Russia-unveils-SKYF-heavy-lift-drones.html

災害によって道路が寸断されたり、土砂や水路による影響で孤立してしまった地域には、救命用の物資を運ぶことは容易ではありません。

そこで、ドローンによる物資の運搬が可能になれば、大きな可能性が開かれることになります。

具体的には、救命道具や薬剤、医薬品などの救命用の物資から、水や食料などの運搬が求められています。

・避難勧告

参照：https://vpoint.jp/photonews/82101.html

大雨による土砂災害や、台風、地震など、大規模災害が発生する場合には、その地域からの避難が必要となるケースがあります。

そこで、現在開発が進められているのがスピーカーを搭載したドローンです。

ヘリコプターよりもドローンの方が飛行の音が小さいこともあり、音が聞こえやすいというメリットがあります。

・遭難者の発見

マイクロチップからの特定の電波を読み取るシステムをドローンに組み込めば、建物の下敷きになった人の救出にも活用することができます。

例えば、病院患者の衣服に予めマイクロチップを取り付けておけば、万が一建物が崩れてしまった場合でも、ドローンによって上空から探索することなどが可能となります。

また、マイクロチップとは別に、ドローンにマイクを搭載することによって、瓦礫で閉じ込められてしまった被災者の助けを求める声などを拾うこともできます。

・送電線の運搬

参照：https://wired.jp/2018/03/12/drones-electricity-puerto-rico/

災害で注意しなければならないのが、電線などが切断されることによって陥る、電力不足などの二次災害です。

そこで、ドローンに送電線をくくりつけ、電力回復のための作業を行えるような取り組みが始められています。

実際に南米のプエルトリコでは、ハリケーンによる災害時に、ドローンによる送電線の補修作業が行われました。（https://wired.jp/2018/03/12/drones-electricity-puerto-rico/）

■ATCL×ドローンスクールジャパンの事例

実際に弊社ATCL（株式会社旭テクノロジー）では、2018年6月に発生した大阪北部の地震による被害状況確認のため、ドローン撮影による災害調査を行いました。

地震の復興ボランティアの方たちと一緒になり、地震による各軒の被害状況をドローンにて撮影。

ドローンに搭載されたカメラによって、瓦のズレや外壁のヒビなどを確認しました。

このようにドローンによる撮影を行うことで、復旧作業で屋根に登る作業員が事前に屋根上の状況を把握することができ、作業を安全に、かつ効率的に行うことができるようになります。

また、被害のあった家主の方にも、写真や映像で家の様子を見てもらうことができるため、被害状況を把握しやすくなります。

実際、弊社が撮影を行った際に、作業員の方や家主の方も驚いていて「非常に早く飛ばせてすごい」「作業が楽になる」と喜んでいました。

ニュースでは各警察や消防などでの導入が取りざたされていますが、導入しようと思えば、誰にでもすぐに導入ができる点も、ドローンの良さなのかもしれません。

■ドローンの災害活用のおける今後の課題

このように、災害現場においても導入が進むドローンですが、まだまだ課題が残っているのも現状です。

・飛行時間の問題

現存するドローンでは、ほとんどが20～30分の飛行時間となっており、これは災害現場においては長いとは言えません。

実際にドローンが飛行する現場では、山間部などの人里離れたエリアも多いため、どうしても探索や調査においてある程度の飛行時間が必要となります。

徐々にですが、30分以上飛行可能なドローンも登場してきており、今後のさらなる長時間化に期待するところです。

・教育の問題

比較的、導入がしやすいドローンですが、実際の現場で安全を考慮しながら、想定した飛行ルートを操縦するには、やはりドローンの操縦技能は必須となります。

外部事業者に委託をすることも可能ですが、時と場合によって、人手が足りなくなる可能性もあるため、救命隊員の方でも、ある程度の操縦技能を習得しておく必要があると言えるでしょう。

以上、ドローンの災害現場における活用事例をご紹介していきました。

突如としてやってくる災害には、事前の準備が何よりも大切です。

ドローンの導入は、利便性が高く、今後ますます拡大していくと思われますので、これからの動きに注目です。

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